資金の引き上げに伴いファンド向けの物件を主力としていたデベロッパーなどが苦境に追い込まれるなか、不動産ファンドが保有物件の売却を急ぐ動きも顕著になってきました。
一方で、物件価格の下落に伴い利回りが改善したことから、一部オーナーによる中小収益物件の購入の動きも指摘されています。
今後は、金融機関の債権処理も加わって収益物件の売却が本格化し、優良物件の入手も比較的容易になることが見込まれます。
もちろん、不動産収益は物件により異なるため個別の投資判断は当然必要ですが、マクロ的に見ると都心不動産の収益性は魅力ある水準に回帰していくものと予想されます。
最近まで不動産ファンドや外資系金融機関等の資金が都心の不動産市場に流入しましたが、サブプライムローン問題の深刻化で最近になってから様相は一変しています。
